理研の報告書は基本的に手続きに関する部分に限定されています。理研では、その手続き面についての分析から捏造であると認定し、小保方さんは捏造ではないという立場を主張しているわけです。小保方さんは調査報告書が悪意の解釈といった法的な内容になっていることを踏まえ、不服申し立てを受けての再調査については、理研以外の第三者による作業を希望しています。ボールは再び理研側に戻ってきたことになります。

 肝心のSTAP細胞の有無については今後の追試の結果を待つよりほかありません。もっとも、世界トップレベルの研究ともなると、ギリギリの状態で実験が行われることが多く、ネイチャーなどの論文に掲載された研究のかなりの割合が追試困難ともいわれています。「STAP細胞の存在を確信している」という小保方さんの主張が正しいのかを検証するにはかなりの時間がかかるかもしれません。

(大和田 崇/The Capital Tribune Japan編集長)