巨人の大御所OBは、第三者委員会の設置を提案している。

 沈静化したかのように見えた巨人所属選手による野球賭博関与問題がまた炎上した。巨人は8日、高木京介投手(26)に野球賭博関与の疑いがあることを発表、開幕を目前に控えたプロ野球界に激震を与えた。昨年10月に福田聡志(32)、笠原将生(24)、松本竜也(22)の3選手が野球賭博に関与していた問題が発覚して、NPBは3選手を無期失格処分にし、管理責任を問い巨人にも1000万円の制裁金を科した。だがそれで一件落着とはならず、さらに深い闇が明らかになった。9日には高木が謝罪会見を開いたが、これで事態は収束に運びそうにもなく、野球界が負った傷ははかりしれない。
 
 巨人OBでヤクルト、西武で監督も務めた“大御所”の広岡達朗氏は、球界の紳士であるべきチームの度重なる失態に、大きな怒りを持って今回の野球賭博関与問題を斬った。

「近年は権限が制限されつつあるとは言えコミッショナーの裁定権の強いアメリカならば、その選手が所属していた球団の経営権を奪うか、少なくとも1年間の活動停止のペナルティを与えられるほどの出来事だ。1000万円の制裁金で済む問題ではない。このままならプロ野球は駄目になってしまう。大きな瀬戸際に立たされた。だが、ピンチはチャンスだとも言う。この際、膿は出し切らねばならない。巨人だけでなく他の11球団も疑惑のすべてを荒いざらい調べあげて、少しでもグレーな選手は全員解雇するくらいのことをしなければならないだろう。それも各球団ごとにやっても意味がない。コミッショナーが第3者委員会を立ちあげて行うべきだ。私は、どうせ本社に帰って仕事を続けるだけのナベツネや巨人の現オーナーが辞める必要はなかったと思う。そんな意味のないことでお茶を濁すよりも、まずは12球団が足並みをそろえてやるべきことがある」

 メジャーで広岡氏が言うような厳しい管理責任を球団に追及した例はないが、NBAでは、管理責任ではないが、人種差別発言を行ったクリッパーズのオーナーに250万ドル(約2億8000万円)もの罰金を命じて、経営権を売却するようにもっていったほどの厳しい処罰の例もある。

 広岡氏が「やるべきことがある」と主張するのは、NPB内の調査委員会ではなく、第三者を交えた今回の問題に関する特別調査、対策委員会を発足させ、野球協約に特別規約を書き加えるべきだという意見だ。