2017年は米国トランプ大統領の内政・外交が世界に大きな衝撃を相次いで与えました。そのなかでロシアのプーチン大統領が存在感を高めており、一方的な振る舞いの目立つトランプ政権への対抗軸として、いわば「良識派」の風格さえ漂わせ始めています。果たして2018年は「プーチンの年」になるのでしょうか。(国際政治学者・六辻彰二)

【写真】「ソ連」崩壊から大国「ロシア」の復活 忘れられつつあるソ連後の歴史

欧米諸国と対峙も辞さない「強面」

[写真]2017年11月、ベトナムでのAPEC首脳会議に出席したプーチン大統領(左)とトランプ大統領(ロイター/アフロ)

 もともとプーチン大統領には「強面」のイメージが強くもたれていました。その一つの典型例は、シリア内戦への介入です。

 2011年に始まったシリア内戦では、アサド政権と反体制派の衝突が激化するにつれ、イスラム過激派「イスラム国」(IS)が台頭したほか、400万人以上の難民が避難。混乱が広がるなか、欧米諸国はシリア国内のクルド人などの反体制派を支援して、内戦以前から対立してきたアサド政権への包囲を強めました。

 これに対して、2015年9月にロシア軍は冷戦期から同盟関係にあるアサド政権を支援する形でシリア内戦に介入。2016年6月にはISの指導者バグダディ容疑者を空爆で殺害したと発表しました。しかし、「IS掃討」を強調しながらも、その攻撃はIS以外の反体制派にも向かい、欧米諸国から批判を招きました。

 それでも、2017年10月にはISが「首都」と位置づけていたラッカをロシア軍が支援するシリア軍が制圧。これによってロシアはシリアにおけるIS掃討の「功績」の多くを得ただけでなく、内戦終結後のシリアの国家再建の主導権を欧米諸国に渡さずに済んだといえます。

 これと並行して、2016年12月にロシアは伝統的な友好国であるイランだけでなく、北大西洋条約機構(NATO)加盟国であるトルコを含めた三か国で、シリア内戦の終結に向けた国際的な協議を主導することを発表。トルコは自国内でも独立運動を展開しているクルド人をシリアで支援する欧米諸国に不信感を募らせており、この状況下でロシアは西側の亀裂を深めさせたといえます。

 西側の伝統的な友好国でありながら、欧米諸国に不信感を持つ国に対するロシアのアプローチは、サウジアラビア、イスラエル、フィリピンなどでもみられます。

 いざとなると軍事力をもってでも欧米諸国と対峙することを辞さないロシアに対して、米国における警戒感は強く、米国のシンクタンク、ピュー・リサーチ・センターの調査によると、2017年段階で「ロシアの力と影響力は我が国にとっての主たる脅威」と回答した米国人は回答者の47パーセントに上っています。