資生堂が「新3カ年計画」発表 世界トップ3入りを目指す(写真:つのだよしお/アフロ)

 国内化粧品最大手・資生堂(4911)の株価が大変身中だ。ちょうど1年前の昨年4月時点では3000円前後の水準だったが、直近4月9日には一時7410円まで駆け上がった。この1年間で2.4倍となったが、勢いづいてきたのは今春以降。特に3月に入ってから上場来の高値を連日、更新し続けるエネルギッシュな値運びに、株式市場関係者も熱い視線を注いでいる。設立は1927年で、戦後、東証の取引が再開された1949年5月から上場銘柄だった老舗の化粧品銘柄に、いったい何が起こっているのだろうか。
(解説:証券ジャーナリスト・駿河一平)

【連載】証券ジャーナリストが注目する 気になる株

資生堂株価の推移

 「この銘柄が、これほど化けるとは……」。ちょっとした株価の騰落では驚かない株式市場関係者も、天井知らずのように駆け上がるこのところの資生堂株の快走劇には眼を丸くする向きが多い。

 別掲の株価チャートを見ると、一目瞭然。1988年6月以降、ざっと30年に及ぶ動きを振り返ると、昨年夏場以降、それまでとは相場付きが一変し、今年に入ってからは圧巻の棒上げコースに踏み込んでいる。明らかに、異変が起きている。もっと、正確にいえば、実態に潜む異変をキャッチして株価は激走を続けている。

インバウンドは株高の一因

 だれでも、最初にピンとくるのは、インバウンド(訪日外国人)による“爆買い”効果だろう。しかし、これは株高の一因でしかない。

 すでに、中国人女性を中心に、ブランド化粧品を買いあさる光景はお馴染みだ。日本政府観光客(JNTO)調べによる2月のインバウンドの数は250万9300人(前年同月比23.3%増)で、2月としては史上最高。現在のペースでいけば、年間の累計では昨年実績の2869万1073人を大幅に上回るだろう。東京五輪が開催される2020年には「インバウンド4000万人、消費額8兆円」を政府は目指している。その点では、資生堂に化粧品需要の追い風は今後も続くのは間違いない。

 だが、1~2年ほど前とは違って、証券アナリストの間で今、インバウンドを株価変身材料として正面から据える動きはあまり見られない。

 「化粧品インバウンド需要は根強いが、伸び率そのものは緩やかになっている」(銀行系証券)。この点では資生堂に限らず、ファンケル(4921)、コーセー(4922)、ポーラ・オスピスホールディングス(4927)も同様。

 こう書くと、ちょっと大げさ、と感じられるかもしれないが、インバウンドよりも、もっと大きな「グローバルな構造的変化」がマグマとなって資生堂の株価を押し上げている、との見方が株式マーケットでは3月以降、支配的だ。

 その構造的変化とは、ずばり化粧品の「プレステージ市場の拡大」である。