無期限謹慎中だったTOKIOの山口達也がジャニーズ事務所を退社、グループは山口をのぞく4人で存続することとなった。6日、同事務所が山口との契約を解除したことなどを発表。リーダーの城島が預かっていた辞表がジャニー喜多川社長に託され、山口自身も退社を強く願い出たという。女子高校生への強制わいせつ容疑で書類送検され不起訴(起訴猶予)処分となっていた山口だが、退社という形でTOKIOをはじめとする芸能活動について、けじめをつけた形となる。なお、同事務所は山口が社会復帰できるよう、今後もサポートをしていくという。

不祥事の発覚から、契約解除までの流れ

 山口の不祥事は4月25日にNHKなどの報道により発覚し、大型連休前の世間を騒がせた。翌26日には本人が多数の報道陣を前に弁護士同席のもと会見、涙を流しながら謝罪をし、無期限謹慎処分となったことも発表された。

 その後、山口以外のメンバー4人、城島茂、国分太一、松岡昌宏、長瀬智也が5月2日に会見を開き、謝罪とともに一連の経緯についても報告、質疑応答を受けた。その時点では、4月30日に5人全員が集まって話し合いが持たれたこと、その席上、山口が辞表を提出しリーダーの城島が預かったことなどが明かされたが、山口やグループの今後などについて具体的なことはまだ決まっていないと話していた。

 そして不祥事発覚から約10日後に事態は急転。世間では大型連休の最終日となった6日にメンバーの総意として山口の辞表が喜多川社長に託され、本人からも直接、退社について強い意思表示があったという。ジャニーズ事務所がマスコミ各社に送った説明によると、辞表を託された城島がこの日、ジャニー社長と協議を行い、受理する判断に至ったという。

 ジャニーズ事務所の方針としては、山口との契約は解除とするものの、さまざまな問題を抱えながら社会復帰に向かう山口のサポートを継続するそうだ。

なぜ、このタイミングでの契約解除となったのか グループを続けていくことの難しさ

 事件については示談が成立し、処分も決まったものの、被害者が未成年であり、社会的影響が極めて大きいことから、ネット上でも厳しい意見が多数続出している状況でもあった。

 「山口自身がかねてより飲酒によって体調を崩すなどの深刻な問題を抱えていることもあらためてわかり、本人としても自分がいてはTOKIOのためにならないと強く思うに至ったようです。活動自粛という中途半端な状態ではなく、いったんきれいに芸能活動から身を引かなければ立ち直ることは難しいと、本人も周囲もそういった判断になったのでしょう。決着が連休最終日になったのは、出演番組などを抱える放送局はじめ各関係先がフルに稼働できるタイミングを配慮したのでは」と話すのは、地上波放送局の50代プロデューサーだ。

 TOKIO25周年に向けてのアルバムやツアーといった計画に支障が出るのは必至という状況で、グループに迷惑をかけたくない気持ちが強まったのだろう。

 かつて松岡を取材した際、TOKIOについて「やっぱりもともとは他人ですからね。夫婦だって仲良くなるのに大変なのに、5人いりゃ大変ですよ」とグループづくりの苦労を語るとともに、「でもやっぱり自分たちの志はどっかに一つ、あったんでしょうね。負けたくないっていう。その負けたくないっていうのが芯にあったから、ちょっとこれは譲れないっていうのも譲り合って、その芯を取った。どっかで我慢したんでしょうね」と説明していた。

 また、解散の危機も幾度かあったとして、「いっぱいありますよ。2、3回ってことはないです。やっぱり、ひび入ることはありますよね。そういうときは、話し合いしかない。じゃあどうしよう。いま解散するとこうなるよ、それでもよければ解散しよう。ただ、解散は明日でもいまでもできるんですよ。つくる、続けるのは大変なんで。けっして守りに入っているんじゃなくて、これは攻めの意味でね。いろんな葛藤はメンバーそれぞれあると思いますよ。それでいいと思うし。馴れ合いになったらグループは終わりですから」と話していた。

 山口の件についても、馴れ合いではなく、TOKIOらしい大人の結論ということだろう。