告発を受けた日本ボクシング連盟の山根会長は雲隠れしている

日本ボクシング連盟の幹部が、告発状を提出した日本ボクシングを再興する会へ和解協議の申し入れと同時に“隠蔽工作”を行っていることが1日、明らかになった。日本ボクシングを再興する会の関係者が明らかにしたもので、日大が、アメリカンフットボール部の悪質タックル問題で、揉み消しをはかろうとして危機管理に失敗した姿が重なる。

 日本ボクシングを再興する会の333人(代表・鶴木良夫)が、JOC(日本オリンピック委員会)、内閣府、日本スポーツ協会、文部科学省及び文部科学大臣(林芳正)、スポーツ庁及びスポーツ庁長官(鈴木大地)、JSC(日本スポーツ復興センター)に、12項目に渡る告発状を提出、日本アマチュアボクシング界の“ドン”山根明会長の退陣を迫った問題が、連日、テレビのワイドショーを中心にしたメディアを騒がせている。リオ五輪代表の成松大介選手へのJSCからの助成金の不正流用問題から始まり、試合用グローブ等道具の不透明な独占販売、審判の組織的不正、“奈良判定”と呼ばれる明らかな不公平判定の横行など、その告発状の項目を順番になぞるように衝撃的な“山根独裁の悪行疑惑”が、次から次へと明らかになっている。

 日本ボクシング連盟は、報道された告発内容のうち、公式ホームページ上で、成松選手の助成金の不正流用は認めたものの、不正審判問題などへの反論を掲載したが、それが作成途中のものだったため、すぐさま削除して一部内容を差し替えて再掲載するなどの“迷走”を続け、当の山根会長は「入院」という政治家のような手口を使って、岐阜で行われているインターハイ会場に現れずに雲隠れを決め込んでいる。

 数々の不正の告発を受けながら、今なお、自らの言葉での説明責任を果たしていない。だが、その裏で、音声データなどの証拠を固められた告発の数々から、もう逃げ切れないとでも考えたのか、事態を収束させるために幹部を使い日本ボクシングを再興する会へ「話し合いを持ちたい」と互いの弁護士を交えての和解協議を申し入れてきたのだ。

 そもそも再興する会は、話し合いにより、地方の助成金の不正な吸い上げや、不正会計、不正審判の改善を行っていきたいという考えがあり、実際、そのようなアクションを起こして、ここまで山根会長との面談まで行ってきた。しかし“弾圧姿勢”が強くなるだけで、不正審判の問題も含めた多くの問題を放置、改善の方向が見えないため最終手段として、今回の諸団体への告発に踏み切ったという経緯がある。